第29回例会 - 3月24日（月）

日時
2014年03月24日（月曜日）15:00-18:00
※いつもと曜日・開始時刻が違いますので注意！

場所
東京大学駒場キャンパス18号館2階ラウンジ
※いつもと場所が違いますので注意！


発表1

発表者
青田庄真（東京大学大学院教育学研究科）
山田雄司（東京大学大学院教育学研究科）

発表タイトル
戦後日本における英語教育関連議論：国会会議録の計量テキスト分析を中心に

要旨
本研究では、戦後日本における英語教育関連議論の変遷を、国会会議録を対象に、主に計量テキスト分析の観点から明らかにした。研究の結果、国会における英語教育関連発言を含む会議（以下、英語教育関連会議）の数は増減を繰り返しながら年々増加傾向にあること、ほとんどの年代において頻出する語があること、一方でそれぞれの急増年には特徴的な論点が含まれることがわかった。また、1980年代初頭を境に英語教育関連会議数が増えると同時に、その増減の幅も増大したことなどから、戦後英語教育関連議論における時代区分を試みた。

発表2

発表者
寺沢拓敬（国立音楽大学）

発表タイトル
外国人の権利に対する「日本人」の世論 ――母語教育に対する態度の計量分析

要旨
　言語政策・社会言語学では、外国人の言語保障が重要なテーマとなっている。とりわけ、学校教育現場では、日本語指導が必要な児童生徒への対応が切実な問題となっている。もちろん各自治体は様々な学習支援・言語支援に取り組んでいるが、必ずしも十分な対応ができているとは言い難いのが現状である。この背後には、現地語つまり日本語による学習を優先し、母語による学習を軽視する、日本・日本人側の同化主義的イデオロギーの介在が指摘されている。
　こうした問題意識から、上述の同化主義的イデオロギーの構成要素を「日本の国際化と市民の政治参加に関する世論調査」（2009年）を2次分析することで検討する。具体的には同調査に含まれる、「外国人のための母語教育」に対する態度に注目し、外国人の権利に対する日本社会の世論の特徴を明らかにすることで、外国人児童・生徒の言語保障の障害となっている要因は何か検討する。



発表3

発表者
五十嵐美加 （慶應義塾大学大学院社会学研究科）

発表タイトル
Metalinguistic Ability, Motivation and Learning Strategies in Foreign Language Learning

要旨
　本研究は、母語を対象としたメタ言語能力と外国語習熟度との関係性を、動機づけや学習方略を含めた複合的な視点で捉え直すことを目的としている。調査の結果、母語を対象としたメタ言語能力は外国語のパフォーマンスを予測するとともに、動機づけ要因や学習方略の使用とも関連性があるということが明らかになった。

話題提供1

話題提供者
嶋内 佐絵（横浜市立大学（非））

タイトル
学位論文を一般書として出版するには

要旨
 言語に関連するテーマを教育学的もしくは社会学的に論じた学術論文を一般書（もしくはより多くの人に読んでもらえる学術書）として出版するには、どのような調整が必要なのか？言語と教育に関連するテーマで書かれた現在の一般書市場を概観し、現在カバーされているテーマ、カバーされていないテーマを整理し、既に博士論文を一般書として出版したメンバーの経験なども踏まえつつ、タイトルや構成などの工夫、想定読者、出版社等について議論する。

第28回例会（1月11日）ワークショップ「新自由主義社会での言語学習のパラドックス―排他主義と国際コミュニケーション」

日時
2014年1月11日（土曜日）14:00-17:00

場所
東京大学駒場キャンパス 10号館4階 ALESSラウンジ
（入館にカードキーが必要ですので、学外者の方は連絡係・寺沢拓敬までご連絡ください）


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話題提供・研究報告
久保田竜子（ブリティッシュコロンビア大学　教育学部　言語・リテラシー教育学科）

タイトル
新自由主義社会での言語学習のパラドックス―排他主義と国際コミュニケーション

要旨 
人的資本としてのコミュニケーション能力を基底とする新自由主義が広がる日本では、排他的国家主義の台頭も近年顕著に見られる。この構図の中で、新自由主義的能力開発をめざす実利重視の言語学習と、東アジア隣国に対する排他的感情とは矛盾した関係にある。例えば、自己の雇用可能性を広げるために世界語としての英語を学習する日本人が、中国人や韓国人に対して排他的感情を持っていたならば、その学習目的と意識は逆説的に働いてしまう。この論文では、二つの質的研究―成人の英会話学習体験と中国に駐在する日本人社員のコミュニケーション体験―を通じて、新自由主義における言語学習のパラドックスを明らかにするとともに、他者との相互理解を深めるためのコミュニケーション教育の方向性を探る。


指定討論者
高史明（神奈川大学、社会心理学）
片山晶子（東京大学、応用言語学）
寺沢拓敬（国立音楽大学、言語社会学）
ほか


スケジュール（予定）

• 話題提供者による研究報告 14:10-15:30
• 指定討論者による問題提起 15:40-16:10
• 参加者全体での議論 16:10-17:00

第27回例会（11/10 Sun.）

日時
2013年11月10日（日曜日）14:00-17:00

場所
東京大学駒場キャンパス 10号館4階 ALESSラウンジ
（入館にカードキーが必要ですので、学外者の方は連絡係・寺沢拓敬までご連絡ください）



発表1

発表者
谷口ジョイ（東京大学大学院総合文化研究科）

発表タイトル
Japanese Returnee Siblings' Biliteracy Attrition and Development（仮）

要旨
本発表では、海外生活を通して複数言語を獲得した子どもたちの言語能力を「リテラシー」という観点から記述し、帰国後どのように英語によるリテラシー能力を保持・伸長しているのかを明らかにすることを目的としている。先行研究から、帰国児童、及びその保護者の大多数は、現地で獲得した言語能力の保持を望んでいることが明らかになっている。一方で、長期的な展望に立っての言語教育活動を実践する者は限られており、どのような指導や活動に有効性が認められるのかについても、明確な結論が得られていない。

研究課題は以下の二点である。

(1) 言語喪失が急速に進行するとされる低年齢（小学生）の子どもたちを対象に、帰国後の英語によるリテラシー能力を長期にわたり調査し、その特徴はどのようなものか記述・考察する（本発表では、主に語彙の多様性について扱いたい）。

(2) 帰国児童への言語保持教育や読書習慣、保護者の言語保持に対する考えや価値観、個人的な生育環境や言語使用状況などを質的に調査し、どのような要因が英語によるリテラシー能力の保持・伸長に有益に働くのかを検証する。

先行研究では、海外で獲得した言語の「喪失」（そのプロセスなど）に焦点が置かれ、言語の「伸長」に関する研究はその数が限られている。また、帰国児童の言語を論じる際、渡航時、及び帰国時の年齢、滞在年数といった「数値化が容易であるもの」が変数として扱われてきたが、本研究により、保護者の意識や態度、子どもたちを取り巻く社会的ネットワーク、またリテラシー活動の質といった社会的要因が言語保持に重要な役割を果たすことが示唆された。



発表2

発表者
五十嵐　美加（慶應義塾大学大学院社会学研究科）

発表タイトル
Metalinguistic Ability, Motivation and Learning Strategies in Foreign Language Learning

要旨
メタ言語能力、すなわち言語の構造や機能について考える力が外国語習熟度に影響を与えるということは先行研究で明らかになっている。しかし、目標言語の学習動機や学習方略など、他の個人差変数との関係性を含めた複合的視点を持つ研究は見られない。そこで、本研究では、日本人高校生を対象とし、個人差変数のうち、メタ言語能力、英語学習への動機づけ、英語学習方略、及び英語習熟度を取り上げ、横断的調査を行っている。今回の発表では、主に、これまでの分析結果と今後の課題について報告する。



発表3

発表者
児玉 菜穂美（慶應義塾大学大学院社会学研究科）

発表タイトル
“Metalinguistic Ability and First Language Writing Skills”


要旨
　メタ言語能力が外国語の習熟度に影響を与えるということは先行研究で明らかになっている一方、メタ言語能力と母語の運用能力との関係を調査した研究は非常に少ない(メタ言語能力と初期段階のリテラシー獲得に関する研究は除く)。そこで本研究では、メタ言語能力と母語の運用能力の関係を明らかにするために、日本語母語話者の大学生・大学院生を対象に横断的調査を行った。
　具体的には、母語の書く力・メタ言語能力・論理的思考力・読書量を測定するためのテスト・アンケートを用い、それぞれがどれくらい関係しているのかを分析していく。また、複数の観点から書く力を測定し、メタ言語能力・論理的思考力・読書量がそれぞれ書く力のどのような観点と関係しいているのかについても明らかにする。
　本発表では、本研究の概要と現在までに得られた分析の結果についてお話しする予定である。

第26回例会（9/14土）

日時
2013年9月14日（土曜日）14:00-17:00

場所
東京大学駒場キャンパス10号館4階ALESSラウンジ
（入館にカードキーが必要ですので、学外者の方は連絡係・寺沢拓敬までご連絡ください）



発表1

発表者
山田雄司（東京大学・教育学研究科）

発表タイトル
【修論構想発表】日本の英語教師の母語話者性・非母語話者性
―生徒の言語習得・教員自身のアイデンティティに与える影響―

要旨
　新学習指導要領の「（英語の）授業は英語で」にみられるような、口頭コミュニケーション重視の流れを受け、日本の英語教育におけるALT（外国語指導助手）の重要性は今後高まっていくと考えられる。「言語はその言語の母語話者に習うのがよい」「母語話者だからといってその言語を教えられるわけではない」などの相反する通説はあるものの、ALTに関する先行研究の中で、生徒の言語習得や教員自身のアイデンティティに着目したものは数少ない。本発表では、先行研究を概観しつつ、現在考えている調査・実験デザインを提示する。


発表2

発表者
楊　廷延（ヤン・ジョンヨン）（群馬県立女子大学）

発表タイトル
能力記述文における難易度とは

要旨
近日中に公開します。


発表3

発表者
寺沢拓敬（国立音楽大学 [非]）

発表タイトル
英語教育とナショナリズム ---戦後初期の「良識派」英語教師たちの教育思想

要旨
教育一般や国語教育・日本語教育の分野にくらべて、外国語教育におけるナショナリズムの検討は遅れている。本発表では、先行研究の蓄積が乏しい、戦後の20年間に焦点を当て、当時の英語教師たちのナショナリズムを明らかにする。とくに、しばしば「アメリカ化・非日本化」の時代と描かれがちな戦後初期英語教育界にも、独特のナショナリズムが存在したことを示す。この検討を通して、英語という「ソトのもの」を取り扱う教育者が「良識派」たろうとしたとき、ナショナリズムを動員してしまう、という外国語教育論のジレンマについて議論する

第25回例会（7/21 Sun.）

7月20日21時追記、発表順番が変更になりました。ご注意ください！


日時
2013年7月21日（日曜日）14:00-18:00
注意：今回は日曜日開催です！

場所
東京大学駒場キャンパス10号館4階ALESSラウンジ
（カードキーが必要ですので、学外者の方は連絡係・寺沢拓敬までご連絡ください）

発表1

発表者
奥田朋世（The University of British Columbia）

発表タイトル
ライティングセンター研究の新しい視座

要旨
本発表では、日本の大学で今人気を集めているライティングセンターの理念、目的、設立動機などを批判的に考察する。さらに、アメリカにおけるライティングセンター研究を参考にしつつ、新しい研究課題を示唆する。

発表2

発表者
永瀬恵子（早稲田大学教育学研究科）

発表タイトル
文学教材の指導方法と質的研究の接点

要旨
本発表では、国語科教育のなかでも特に文学教材へ焦点を当て、これまでどのような質的研究が行われてきたか、その一端を明らかにする。また、教科教 育としての質的研究（本発表においては、主に授業研究のことを指す）の課題点についても浮き彫りにし、教科教育学におけるこれからの質的研究への示唆とな り得るような問題提起を行いたい。



発表3

発表者
田中祥子（東京大学総合文化研究科）

発表タイトル
【修論構想】海外滞在経験の無い日本人大学生の英語に対する意識 ―探索的ミックスド・メソッドを用いた質的研究

要旨
本発表は、発表者の修士論文のための研究構想に関するものである。近年、日本の大学英語教育において、国際共通語としての英語(English as an international language; EIL)が重要視される(森住他 2010)一方で、世論調査などでは多くの日本人英語学習者が個人的には英語の必要性を感じていないということが示されている(寺沢 2013)。英語に関するこれらの認識は、一見矛盾をはらむものである。本研究は、このような矛盾する認識を持つ日本人大学生が、一体どのような目的を持って英語学習に向き合っているのかを、探索的ミックスド・メソッドを用いて明らかにしようとするものである。特に本研究では、自由連想法を用いた個別インタビューを主要データとし、各参加者の態度を質的に分析していく。




発表4

発表者
寺沢拓敬（千葉商科大学・国立音楽大学[非]）

発表タイトル
東アジア4ヶ国における英語教育機会の格差 ―社会統計分析に基づく国際比較

要旨
日本だけでなく世界中で、個人の英語力と職業的成功の結びつきが（実態レベルにせよ言説レベルにせよ）強まっている。それにともなって、英語教育機会 ―つまり、英語力を獲得するチャンス― の格差に、以前よりも厳しい目が向けらている。本発表では、日本での英語教育機会の格差に関する自身の先行研究（http://ow.ly/mHbyq）を踏まえ、新たに視点を東アジアに広げる。しばしば、日本以上の「英語熱」と称されることもある、中国・韓国・台湾の英語教育機会を社会統計データを用いて計量的に分析し、日本の格差と比較する。その結果をもとに、社会階層論・教育政策論への示唆とする。



発表5

発表者
嶋内佐絵（日本学術振興会（PD)・横浜市立大学[非]）

発表タイトル
「英語はすべての日本人に必要か？」 ―インターネット国民投票『ゼゼヒヒ』における言説分析を中心として

要旨
本発表では、2012年12月に公開されたインターネット国民投票ウェブサービス、『ゼゼヒヒ』における質問事項「英語はすべての日本人に必要か？」に寄せられた回答を分析し、インターネット使用者の英語や英語学習に関する言説の整理を試みる。有効回答数823件の中でコメント（100字以内）が付与された約600件を、類似した意見やまとまった概念ごとにカテゴリー化することを通じて、必要論と不要論がどのような論理のもとに主張されているのかを明らかにした。

第24回例会（6/22）

日時
2013年6月22日土曜日 14:00-17:00
場所
東京大学駒場キャンパス10号館4階ALESSスタジオ


発表1
予定しておりました永井敦「妥当性とは何か？- Messick (1989)を中心に -」は発表者の都合によりキャンセルとなりました。ご了承下さい。


発表2

発表者
山村公恵（東京大学・総合文化）

発表タイトル
[修論構想]　理系大学院生の書き直しに見られる英作文産出過程と方略について
―Stimulated Recallを用いたインタビュー調査を通して―

要旨
　科学技術分野において英語は主要な国際共通語であり（Grabe & Kaplan, 1996）、理系研究者にとって論文執筆は重要な研究活動の一環である（Latour & Woolgar, 1979; Knorr-Cetina, D. K., 1981）。また、企業に所属する理系研究者であっても、メールや文書による英語でのコミュニケーション能力が求められる。こうした状況を鑑みると、日本の高等教育機関において理系の学生に効果的な英作文指導を行う必要性は非常に高いと考えられる。しかしながら、科学技術論文のコーパス分析に関する研究が多くなされている一方で、理系の非英語母語話者が実際にどのように英作文を行っているのか、実態を把握するために役立つような研究は数少ないのが現状である。本研究では、日本語母語話者の理系大学院生にメール形式の英作文課題を与え、stimulated recallを用いたインタビュー調査を通して、書き直しに見られる作文産出過程及び方略を明らかにすることを試みた。調査方法はRose（1984）を参考にした。課題作業中の参加者の手元と正面からの様子を録画し、作業終了直後に参加者と一緒に録画映像を見ながら、ポーズや単語の削除動作時に何を考えていたのかを尋ねた。
　本発表では、修士論文構想として研究概要と録画映像やインタビュー内容の一部を提示する。構想段階であるため、多くの方々からのご意見やご助言を求めたい。

発表3

発表者
寺沢拓敬（千葉商科大学・国立音楽大学[非]）

発表タイトル
日本社会における英語以外の外国語の学習に対する意識

要旨
本発表では、日本社会の一般の人々が英語以外の外国語に対しどのような意識を抱いているか検討する。日本全国に居住する成人を対象とした無作為抽出調査データを計量的に分析する。この調査に含まれる「英語以外の外国語の学習に対する興味」設問を、ジェンダー・世代・学歴など基本属性とどのような関係にあるか、そして、英語に対する意識との関係はどのようなものか分析する。そのうえで、各外国語に対する興味は、どのような要因によって生じているかを考察し、第二外国語教育論への示唆としたい。

第23回例会（12/23）

日時：2012年12月23日（日・祝）14:00～17:00
場所：東京大学駒場キャンパス10号館4階（暫定・変更あり） ※昨年までの例会と開始時間および場所が異なります



■ 発表1
発表者：田中祥子（東京大学・総合文化）
タイトル：「日本人大学生の英語の発音に対するイメージと自己効力感」

要旨  日本での国際英語論では、日本人英語学習者にとって「ネイティブのように話す」という目標は、「英語に対する消極的態度を引き起こすだけで、便利な英語運用能力を育成することにつなが」らない(本名, 2003, p.12)というような主張が度々されている。この議論は一見もっともらしく聞こえるが、実証的な根拠があるわけではない。そこで、本研究ではこの点を特に英語の発音に注目して実証的に調査したいと考えている。具体的には日本人大学生が持つ英語の発音に対する態度やイメージと、英語の発音が自分に習得できるだろうという認識、つまり自己効力感(バンデュラ, 1995)にどのような関係性があるのかを調査する。
　 「日本人の英語の発音に対して否定的な学習者ほど自分の発音習得に関する自己効力感は低い」という仮説のもと、次のような研究を行う。まずは日本語を母語とする大学生英語学習者に質問紙に回答してもらい、日本人の英語の発音に対する態度と自己効力感に関する項目の相関係数を測定する。更に、より詳しく学習者の態度やイメージを聞く為に、質問紙調査への参加者から数人を選出し、PAC分析(内藤, 2002)を用いた調査をする。PAC分析は、回答者に与えられたテーマに関するキーワードを自由に連想してもらい、研究者がそれらのキーワードからクラスターを作成し、そのクラスターを提示しながら再度回答者に直接クラスターの表すイメージを聞き出すことで、回答者個人の持つイメージをより深くまで引き出そうとする研究手法である。
　 発表者は、これら２つの手法から得られた結果をもとに、国際英語論で盛んにうたわれる日本人の英語の発音と学習意欲との問題に、より深い示唆を提供したいと考えている。
　 なお、まだまだ研究計画の初期段階の発表である為、より多くの見識者からの助言をいただければありがたい。

■ 発表3
発表者：寺沢拓敬（東京大学・総合文化）
タイトル：「戦後日本社会における英語格差の構造とその変容―計量的および歴史的アプローチ」

要旨 英語の世界的な拡大とともに、非英語圏の国々でも英語学習の重要性が高まっている。それにともない、英語学習へのアクセスの差が大きな問題となっており、教育格差・地域格差が大きい国や教育水準の比較的低い国の政府にとって、懸案事項のひとつとなっている。この点に関して、日本の英語教育機会の構造およびその変容を検討することの意義は大きい。なぜなら、日本は戦後比較的早い時期に、学校教育カリキュラムの標準化・高等教育の大衆化が達成され、同時に、教育の地域格差の解消が目指された国であり（苅谷剛彦 『教育と平等』）、こうした点を踏まえれば、英語教育へのアクセスの問題を、教育格差・地域格差とはある程度独立させた状態で検討することが可能だからである。分析方法は、(1) 戦後における「英語教育機会」をめぐる特徴的な事例の検討、(2)  戦後に行われた世論調査のレビュー、(3) 無作為抽出標本に基づく社会調査データの計量分析である。