第12回例会（1/31）

■日時： 2010年1月31日（日）14:40~17:50


■場所：東京大学・駒場キャンパス・18号館・2F・院生ラウンジ


■発表１

発表者：Joy Taniguchi（東大・総合・言語・M2）

タイトル：English Literacy Retention in Japanese Bilingual Children
（日本人バイリンガル児童による英語リテラシー能力の保持）

発表要旨：
This study presents a case study of three pairs of Japanese returnee siblings to investigate whether any social factor exists affecting their English literacy. Each pair of siblings has similar
language profile, language background and family circumstance, but differ in age. The ages of younger siblings when returning to Japan were 6;8, 7;0 and 7;9, ages belonging to a group reported to be more vulnerable to language loss. The ages of elder siblings, on the other hand, were 9;4, 9;6 and 10;3, ages reported to be less vulnerable to attrition. English speech sample elicited from one-to-one reading conference were collected over the period of 6 months.

The result obtained through the reading conference revealed that their oral reading skill showed no regression, but comprehension skill, especially requiring the high level of cognitive maturation seem to be affected heavily by language loss or the cognitive immaturity due to age. It was also found that even returnee children who had seemingly lost a great portion of their English were capable of performing better in literacy tasks when utilizing various types of communication strategies. In addition, the returnees showed significant improvement in literacy performance on the same text to be read repeatedly, particularly for story-retelling component. Interestingly, although the younger siblings belonged to an age group reported to be more vulnerable to attrition, as for the two of them, there was no evidence of a decline in their overall English ability.

These findings are discussed in relation with social factors as parental attitude, children’s literacy engagement and social network rather than age factor. The general implication of the present study is that 1) parental attitude offering scaffolding, encouragement and assistance in the children’s English literacy practice is crucial, 2) home is an important domain for maintaining L2 literacy, especially when more recreational and social interactional uses are emphasized, and 3) social networks play an important role to maintain and develop their L2 with the viewpoint of the motivation and the opportunity to use English in communicative situation.



■発表２

発表者：中竹真依子（東大・総合・言語・D2）

タイトル：東京で生活する宮崎県出身者の方言意識と言語行動

調査概要：
本研究の目的は、東京で生活する宮崎県出身者の方言意識と言語行動を調査することである。具体的には、移住先の東京のことばと出身地の宮崎のことばに対してどのような方言意識をもっているか、また自身の母方言に対する意識がどのように変化していくかについて調査する。さらには、宮崎のことばと東京のことばをどのような意識に基づきどのように使い分けているかといった使い分け意識についても、Giles
(1973)の提唱したアコモデーション理論と関連させながら考察を進めていきたい。私たちは、日常生活においてコミュニケーションを行う場合、話し手のアイデンティティ、すなわち「自己の属性に対する意識」（真田・ロング,
1992, p.72）に基づいて言語行動を選択する。したがって、ある話し手が会話の中での言語行動について考えるには、話し手のアイデンティティや方言意識を考慮する必要がある。

第11回例会（12/12）

■日時： 12月12日（土）14:40~17:50

■場所：東京大学・駒場キャンパス・18号館・2F・院生作業室


■発表１

・論文評：Kramsch, C. (2000). Second Language Acquisition, Applied
Linguistics, and the Teaching of Foreign Languages.The Modern Language
Journal 84(3): 311-326.
・発表者：檜垣洸一（東京大学・総合文化・D1）
・要旨：「第二言語習得」とは一体何なのかを理論的に論じているクレア・クラムシュの論考を取り上げる。第２言語習得／SLAには、現在、複数の異なる定義が並立・錯綜状態にあるといえるが、それぞれの定義が則っている諸前提を明らかにし、より生産的な議論につながるための示唆を与えている。

[ABSTRACT] Given the current popularity of Second Language Acquisition
(SLA) as a research base for the teaching and learning of foreign
languages in educational settings, it is appropriate to examine the
relationship of SLA to other relevant areas of inquiry, such as
Foreign Language Education, Foreign Language Methodology, and Applied
Linguistics. This article makes the argument that Applied Linguistics,
as the interdisciplinary field that mediates between the theory and
the practice of language acquisition and use, is the overarching field
that includes SLA and SLA-related domains of research. Applied
Linguistics brings to all levels of foreign language study not only
the research done in SLA proper, but also the research in Stylistics,
Language Socialization, and Critical Applied Linguistics that
illuminates the teaching of a foreign language as sociocultural
practice, as historical practice, and as social semiotic practice.

（e-journal: http://www.jstor.org/stable/330563）



■発表２
・題目：「英語と社会階層の戦後教育史―教育機会の観点から」
・発表者：寺沢拓敬（東京大学・総合文化・D3）
・要旨：戦前はもとより、戦後、学制変更や教育機会の量的拡大を経てもなお、英語教育へのアクセスには明かな社会階層差（あるいは社会的格差）が存在していた。では、人々はこうした階層差をどのように認識していたのか。本発表では、新聞記事の言説を分析することで、英語の教育機会における実態レベルと認識レベルの「ずれ」を描き出したい。そして、こうした「ずれ」を成立せしめた条件にはいかなるものがあるのかもあわせて検討する。

第10回例会

日時：10月11日（土）14:40～17:50
場所：東京大学駒場キャンパス18号館2階院生作業室（→キャンパスマップ）　

• 発表者１：寺沢拓敬（東大・D3）：「英語教育学」の知識社会学

　日本における「英語教育（英語の教授）」は、近代前後から行われており、その点で歴史は古い。一方、「英語教育学」、つまり、「学問」としての英語教育研究の提唱は、1960年代まで待たなければならない。
「学問」としての「英語教育学」は、とりわけ英語教育関係者の内部で、その重要性が強調されてきたが、一方で、その「学」の成立根拠に関しては等閑視されてきたきらいがある。ある意味で、現在の英語教育学の「学問たるゆえん」は自明のものとして理解されているとさえ言えよう。
　こうした状況の帰結のひとつが、「英語教育学」という名の下で行われる知識システムの再生産（既存の知識システムによって、知識生産のプロセスが水路づけられ、新たな、しかし、同構造の知識の産出が繰り返される）である。こうした再生産は、“英語教育学は「科学的」かつ「客観的」な「真実（truth）」に則った「中立的」・「自律的」な知識にコミットしている”という前提に依拠することでスムースに行われる。しかしながら、科学哲学／科学史／知識社会学が明らかにしてきたように、学問集団に受け入れられている「知識」が、その学問の「内在的原理」で、完全に説明できることはまずない。現存する知識システムは、学問的探求の結果であるだけでなく、さまざまな政治・経済・社会的要因（e.g.イデオロギー、学会政治、産業・経済構造、研究機関など物理的・制度的条件）によって生み出されている。その過程には、必然的に、「そのほかの知」（e.g.現場の知）を排除していく働きが存在する。
本発表では、「学」の起こり（1970年代）以降、英語教育学において何が「知識」として認められてきたかを通時的に検討する。そのうえで、(1)「現場の知」および、(2) 他領域の教育研究（e.g.教育学、教育社会学、教育哲学）の「知」と比較することで、英語教育学の「知」の特異性・独自性―さらに言えば「奇妙さ」―を描き出す。

第9回例会

日時：08月29日（土）16:00～17:50
場所：東京大学駒場キャンパス18号館2階院生作業室（→キャンパスマップ）　

• 発表者：榎本剛士（立教大学大学院博士課程）

• タイトル：Teachers as frame keepers: Metapragmatic improvisation and regimentation in a Japanese high school “English conversation” classroom

• 要旨：

本発表では、学校という場における「英会話」の授業を維持するために教師が駆使する、（無意識的な）メタ語用的ストラテジーを明らかにすることを試みる。

はじめに、本研究の理論的枠組みとなっている、社会記号論系言語人類学のコミュニケーション理論を提示する。そのうえで、関東圏のある公立高校における「英会話」の授業録音データをもとに、①英語教師、ゲスト、生徒による自己紹介を通じて、どのような参加の構造（＝相互行為の枠組み）が授業導入時に立ちあげられているかを同定する。つぎに、②授業の展開部である「（ネイティヴ・スピーカーへの）インタヴュー・タイム」における相互行為を分析し、参加者によって前提とされている「相互行為のモデル」のプロトタイプを明らかにする。

以上、授業の参加の枠組み、また、授業において前提とされている相互行為のモデルを、データに則して確認した上で、本研究ではさらに、上記「枠組み」や「モデル」にひびが入ると同時に、それらが維持される瞬間を捉え、分析する。具体的には、「授業フレーム」をはみ出る（可能性を含んでいる）ような、4つの出来事を紹介し、それらに対して教師がさまざまなメタ語用的ストラテジーを（恐らく、無意識的に）駆使しながら、フレームの潜在的混乱を手なずけていく様子を描き出す。

このような、教室で実際に起こった相互行為を分析することにより、フレーム・キーパーとしての英語教師の役割を明示するとともに、英語教育にとって「学校」や「教室」がどのようなコンテクストとして作用しているかについて、考察を行う。

第8回例会、8月1日

■ 日時 8/1 (土) 14:40~17:50
■ 場所 東大駒場18号館２F院生作業室


■ 報告者
(1) 片山晶子（早稲田大学［非］）
(2) 寺沢拓敬（東大・言語情報・D3）


■ 発表者(1)

・論文評（以下の論文）
Kramsch, C., & Whiteside, A. (2008). Language ecology in multilingual settings: Towards a theory of symbolic competence. Applied Linguistics, 29, 645-671.
http://applij.oxfordjournals.org/cgi/content/abstract/amn022v1
[Abstract]
This paper draws on complexity theory and post-modern sociolinguistics to explore how an ecological approach to language data can illuminate aspects of language use in multilingual environments. We first examine transcripts of exchanges taking place among multilingual individuals in multicultural settings. We briefly review what conversation and discourse analysis can explain about these exchanges. We then build on these analyses, using insights from complexity theory and interactional sociolinguistics. We finally outline the components of a competence in multilingual encounters that has not been sufficiently taken into consideration by applied linguists and that we call ‘symbolic competence’.

はじめに応用言語学の理論的枠組みとして、少しずつとりいれるようになってきたポストモダニズムについて、短くお話をしたあと、先日もお知らせしたとおり、下記のpaperについてdisucussionしたいと思います。今実際データと取り組んでいる研究者のみなさんが、この論文についてどのような感想をもたれるのか、faci litatorとしておききしたいと思っています。よろしくおねがいします。

■ 発表者(2)

・題目：
Cultural, economic, and regional gaps in English skills in Japan: Through statistical analysis of the data of JGSS

・要旨：
　近年、日本だけでなくアジア各国において、英語の教育機会格差に対する注目が集まっている。本発表では、「英語力の階層差」を、英語の教育機会格差を反映するものとしてとらえ、日本におけるその趨勢を分析する。日本をとりあげる意義は、戦後（特に60～70年代）、「経済発展」「教育の標準化」そして「教育費の地域格差の解消」を成し遂げたという点で、他国（特に、現在それらの課題の達成途上にあるいくつかのアジア諸国）への示唆を多く含む点である。なお、先行研究（寺沢 2009a, 2009b）は、日本特有の教育制度・社会構造に全面的に依拠した分析を行っており、他国への示唆を考える上では有効ではない。したがって、本発表は、先行研究を簡略化したモデルに基づく。
　分析方法は、ピエール・ブルデューの「文化的再生産」理論にもとづいた統計解析である。データは、日本国内の社会調査データを用いる。
　結果は、概略的に述べれば、次のとおりである。(1)ジェンダー格差→明らかな消失傾向、(2)家庭の経済力に起因する格差→減少傾向、(3)親の教育レベルに起因する格差→維持傾向、(4)田舎・僻地の不利な度合い→明確な減少傾向、(5)大都市の有利な度合い→維持。以上の結果をもとに、政策的示唆を議論する。
（※ 発表は英語で行います）

第7回例会、7月18日

日時：07月18日（土）14:40～17:50
場所：東京大学駒場キャンパス18号館2階院生作業室（→キャンパスマップ）　

• 日時： 7月18日（土）14:40~
• 場所：東京大学・駒場キャンパス・18号館・2F・院生作業室
• 報告者：檜垣・寺沢（いずれも東大博士課程）
• 題目：【論文評】批判的応用言語学
• 課題文献
  Pennycook, A. (2006) Critical applied linguistics. In A. Davies & C. Elder, (Eds), Handbook of Applied Linguistics. Oxford: Blackwell
  →ドラフトバージョンはこちら
• 趣旨
  　「批判的応用言語学」とは、主流の応用言語学が暗黙の前提としてきた「非政治性」「科学志向」「価値中立的態度」「静的言語観」などの問題性を指摘し、そのうえで、言語現象を社会文化的・政治経済的・権力的・動的な営みとして理解することを目指すアプローチである。この立場は、日本の応用言語学、とりわけ英語教育研究ではほとんど受容されていないが、欧米においては、周辺領域（e.g. 社会学・人類学・教育学）を含めれば、すでに80年代から、非常に大きな注目を集めている。
  　ただし、批判的応用言語学は、単に、既存の応用言語学の否定のうえに成り立っているわけではなく、従来の応用言語学・社会言語学・外国語教育研究などが陥っている諸問題を批判的に検討することで、「より健全な応用言語学」を追求するものである。したがって、この立場に与しない人であっても、現在の応用言語学にはどのような限界があるかを理解することができる点で有用であると言えるだろう。
  　本論文評で取り扱う Pennycook(2006）は、批判的応用言語学の理論的立場を、主流の応用言語学と対照するかたちでコンパクトにまとめた入門的性格の強い論文である。
• 報告者より補足

1. ネタ元　この論文は、以下の本の「超圧縮」版と言えます。余裕がある方はご一読下さい。Pennycook, A. 2001. Critical Applied Linguistics : A Critical Introduction. Mahwah, NJ: Lawrence Erlbaum
   http://www.amazon.co.jp/dp/0805837922
2. 参考になるwebサイト
   ・広島大学・柳瀬陽介先生による解説：http://yosukeyanase.blogspot.com/
   ・上掲書（Pennycook 2001）の読書会のレジュメ：http://d.hatena.ne.jp/CALx/
3. 背景知識
   　上の論文を読むうえでは、応用言語学の知識に加えて、思想史（特にマルクス主義、構造主義、ポスト構造主義など）、社会学（社会理論）、教育学、マイノリティ研究の知識が若干必要になります。その辺りに不安な方は、入門書の類で構いませんので、簡単に目を通しておいて頂けると、読解がスムーズになります。
   
   （文責・寺沢）
   
   

第6回例会、7月4日（土）

日時：07月04日（土）14:40～17:50
場所：東京大学駒場キャンパス18号館2階院生作業室（→キャンパスマップ）　


発表者

• 伊藤健彦（慶応・M2）

発表タイトル：日本における第二言語WTC研究の可能性

発表要旨：

　現在の日本の英語教育の対象の一つである英語学習者の「積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度」と英語使用、英語学習の動機づけの関係を明らかにするために、第二言語Willingness to Communicate(以下WTC)研究を行なう。

WTC(コミュニケーションするか否かが自由な状況で、自らコミュニケーションを始める意思)のモデル(MacIntyre, 1994)と、日本における第二言語WTC研究の問題点を教育心理学的に指摘した上で、日本人英語学習者における英語コミュニケーション変数と英語学習変数の関係を考察する。まず、従来のWTCモデルではWTCが直接的に言語使用を予測するとしているが、第二言語WTCについての実証的な研究を見ると、第二言語WTCは第二言語使用をほとんど予測していないことが分かる。この原因として、WTCモデルでは動機づけの認知論的アプローチ「期待×価値理論」における「価値」にあたる要因が想定されていないことを挙げ、「価値」にあたる要因を取り入れたWTCモデルを提案する。また、日本における第二言語WTC研究の多くが第二言語環境に特化した「社会教育モデル」(Gardner, 1985)を用いていることについて、外国語環境ではその有効性を十分に発揮できないことを指摘する。そして、代案として、自由記述によって広く日本の学習者の動機を捉えて構造化された、市川（1995）の「学習動機の2要因モデル」を用いる。以上の点を踏まえて、英語WTCと英語学習動機(6つの因子のうち3因子：実用志向、関係志向、自尊志向)の積が、英語コミュニケーション使用に強い影響を与えているという仮説を立てた。仮説検証調査では、日本の高校生を対象に質問紙調査法を行い、全体的傾向と個人差の観点からデータを分析するため、共分散構造分析とクラスター分析を行う。

• イリーナ・ドゥビーノカ（Iryna Dubynka）（東大・M2）

仮のタイトル：ウクライナの日本語非母語話者の中間言語における断りの発話連鎖について　(Interlanguage Refusal Sequences by Ukrainian Non-Native Speakers of Japanese)

概要：
第二言語学習において、学習者の言語体系は母語を手掛かりとして目標言語へと向かっていく。このような母語とも目標言語とも異なった学習者特有の言語体系を中間言語という。本研究では、ウクライナの日本語非母語話者の中間言語における断りの発話行為に焦点を当て、インタラクションの中で、断りの発話連鎖はどのように展開していくかについて考察を行う。

現在、修論の構想を練っているところですので、皆様のご意見、ご助言をいただければ幸いです。